EC業界の専門紙「日本ネット経済新聞」はこのほど、「ファッションEC売上高ランキング」をまとめた。ランキングには上位131社を掲載しているが、ウェブメディアでは会員限定で上位50社を公開する。
ランキングでは、増収企業が目立つ結果となったが、足元ではEC売上高が伸び悩む企業は多いようだ。
アフターコロナによるリアル回帰の影響で、実店舗に顧客が流れる状況は顕著だ。そんな状況でもEC業績を伸ばし続けているのは、OMO(ネットとリアル融合)の仕組みを整え、ネットとリアルが一体となりコンテンツやサービスを強化している企業だ。
1位のユニクロは、OMO施策でも他社をリードしている。在庫や販促をリアルとネットで共通化し、アプリを起点に情報発信を強化している。
販売スタッフのコンテンツ活用ではパルなどが先行している。アダストリアはECサイトのモール化を推進し、品ぞろえや顧客の幅を広げている。
【<2023年版>ファッションEC売上高ランキングTOP50】【調査方法】ファッションEC売上高ランキングは、2022年9月〜2023年8月の間に迎えた決算期における、国内におけるファッションEC事業の通期売り上げをもとに作成した。モール型サイトの流通額は除外している。ファッション商材には、「アパレル」「下着」「靴」「バッグ」「アクセサリー」「ベビー服」「中古アパレル」などを含む。実店舗、商品卸、カタログ通販などを行う企業にはEC売上高を聞いた。
【表の見方】◇「※」は本紙推定、「—」は不明か算出不能、「▲」はマイナス。◎の付いた企業の注記は次の通り。
◎QVCジャパン=ファッショングッズの売り上げも含む。
◎ZOZO(中古)=中古品の買い取り販売サービス「ZOZOUSED」の売上高。
◎グンゼ=EC化率16%から推定。
◎デサント=EC化率12%から推定。
◎ヒラキ=EC化率を80%で算出。