「日本ネット経済新聞」の姉妹紙で通販・訪販の専門紙「日本流通産業新聞」はこのほど、通販実施企業を対象に、健康食品売上高調査を実施した。2022年1～12月の1年間に決算期を迎えた健康食品通販企業の売上高は、111社合計で6940億6600万円だった。前年調査と比較可能な26社による実質成長率は、5.7％のプラス成長だった。世田谷自然食品をはじめ、アクシージアや、ディーエイチシー（DHC）など、10億円以上の増収を達成した企業が、本紙推定を含め複数社に上ったことが、プラス成長となった要因だと見られる。
＜【2023年版】健康食品通販売上高ランキングTOP111はこちら＞ 【オフライン通販】インフォマーシャルの効率向上も
オフライン通販市場では、キューサイやトウ・キユーピー、ニッピコラーゲン化粧品など、インフォマーシャルや新聞広告での新規顧客獲得が進んだという声が多く聞かれた。キューサイでは、インフォマーシャルのクリエーティブを、製品の成分やユーザーの悩みを訴求する内容から、悩みを解決した後の姿を訴求する内容に変えたところ、広告の獲得効率が高まったとしている。
111社のトップになったサントリーウエルネスでは、2022年12月期の売上高が前期比4.6％増の1145億5300万円となった。健康食品の売上高は明らかにしていないが、本紙では950億円と推定した。
アサヒグループ食品や雪印メグミルクが展開する、骨密度ケアのトクホや機能性表示食品が、60代以降の中高年女性に受け入れられており、オフラインチャネルでの獲得が進んだと見られる。
アサヒグループ食品の骨密度ケアの機能性表示食品「骨こつケア」は2022年12月時点で、2019年の発売から累計200万個を販売したとしている。
世田谷自然食品では、引き続きグルコサミンのサプリメントで新規顧客獲得を続けている模様だ。健康食品の売上高の比率は50％程度だと見られる。
オフライン通販市場では、基幹システムの改修を行う企業が増えている。やずやでは、2021年に基幹システムを刷新、トウ・キユーピーも、2022年8月に基幹システムの改修が終了したという。キューサイでは、現在基幹システムの改修を行っており、2023年12月期中に新たなシステムの運用を開始する予定だとしている。
各社では、基幹システムで運用している顧客のデータベースを、LINEなどのオンラインを通じた顧客コミュニケーションに活用しようという動きがあるようだ。オフラインで契約した顧客が、定期購入の商品や頻度を変える際、ECサイトのマイページ上で変更できるように改修する動きもある。
オフライン通販企業のオンライン強化が進んでいる。
