有力EC企業を数多く支援しているコンサルティング会社の合同会社さくらの仲庭拓也代表は、2023年もOMO施策のさらなる強化が必要だと語る。OMO施策を推進させるための3つの重要なポイントについて聞いた。
コロナ禍においては、LINE、メルマガ、MAツールなどを活用したECを中心としたOMOが主流な動きであったが、SNSを活用して商品購買やサービス以外に、人と情報までもがオンラインとオフラインの融合が進んでいる。
例えば、店舗を中心として販売、ECに注力してこなかった百貨店業界は、2022年時点でEC化率5％以下ではあるものの、その可能性と収益性の高さからEC強化施策を進めている。
その中でも強化しているのがSNSによる情報発信で、百貨店社員がインフルエンサーとなり、商品の紹介を各種SNSで紹介、そして、これらの紹介を広告として売り出す動きも出てきている。
ECでは当たり前に活用していたLINEや、会員証（アプリ）の導入も進んでおり、顧客情報を活用したECと連動した販促・集客も今まで以上に精密な運用を行うことができている。
このように店舗とECの融合がSNSを介して加速していくことの理由として、SNSの集客効果が数値で見えてきたこと、また、EC側からOMOを推進するより、予算や人員の豊富な店舗側からOMOを推進した方が進みやすいことを企業が理解してきたことがある。
一方、ECの販売方法も変化が起きている。特に若年層向けのECサイトにモデル、インフルエンサー、店舗スタッフによる動画接客が導入されてきている。今までは、動画による商品紹介は売り上げ寄与が低く、さらにサイトが重くなることから敬遠されてきた。
しかし、ユーチューブを見て育った若年層には、動画が受け入れられている。動画では単品商品販売ではなく、トータルコーディネートによるセット販売に注力するため、コーディネートセンス、着用モデル強化の進化を導き、それらが無名ブランドでおいても、SNS発信から集客を行えるツールまで成長しているのは興味深い。
このように2023年で飛躍することが予想されるOMO推進施策は、①影響力の高い店舗側からのOMO推進 ②動画、SNS投稿を活用した店舗・EC双方への集客 ③店舗・ECの顧客情報を活用した精密な接客を行うこと――を重視すべきであると確信している。
