【データに見る「ECの地殻変動」】＜第4回＞個別企業のEC化率に着目する理由

他社のデータを参考に

さて実はここからが本題。自社のEC戦略を検討・推進する際、競合他社の売上高だけでなくEC化率も題材として取り上げ、自社の現状との相対比較を行ってほしいと筆者は常々思っている。

売上高だけだと一次元的だが、EC化率にも着目すればおのずと前述の①～⑤にたどり着き、多次元的な議論が可能になるのがその理由である。

ではどうやってデータを入手するかだが、「日本ネット経済新聞」恒例の「ネット通販売上高ランキング」を用いてEC化率を算出しても良いし、上場企業であればホームページのIRコーナーに載せてある決算説明資料が役に立つ。筆者は両方活用しているが、後者については各社各様の触れ方でEC事業について語られていることも多く、読み物としても面白い。

決算説明資料には決まったフォーマットがなく、いわば”自由演技”。EC売上高の実額とEC化率を丁寧に載せている企業もいれば、前年同期比のみの記載にとどめている企業もいる。

EC売上高の状況を定性的かつ分かりやすく触れている企業もいれば、そうでない企業も見られる。決算説明資料からはECにかける熱い思いや抱える苦悩、悩ましい事情などが透けて見えることもある。

決算説明資料は上場企業に限られるが、このような方法を駆使して競合企業のEC化率や抱える事情などを探りつつ、自社のEC戦略を練っていただきたい。