ビックカメラグループ、EC売上は8.9％増の1564億円 EC化率は18.8%に拡大

ビックカメラグループの2021年8月期の連結EC売上高は、前期比8.9%増の1564億円だった。EC化率は同1.8ポイント増の18.8%に上昇した。コロナ禍の影響で実店舗の減収が続く中、EC事業の存在感が増している。
　
EC売上高は、2019年8月期からの2年間でおよそ1.5倍に拡大した。好調なEC事業について「大きく伸長した前年を上回ることができた。収益の可視化により利益率も改善している。今後、一層の事業拡大を目指していく」（木村一義社長）と手応えを示した。
　
販売規模の急拡大に対応するため、設備投資も続けている。9月には旗艦物流拠点である千葉県の「船橋センター」に自動化設備を導入した。「センターの出荷キャパシティーは倍増する見通し」（同）だとしている。
　
連結売上高は同1.6%減の8340億6000万円だった。ECが好調だったものの実店舗の低迷を補うまでには至らなかった。2022年8月期の売上高は8060億円を見込んでいる。
　
ビックカメラグループのEC売上高は、ビックカメラ、コジマ、ソフマップのEC売上高と、楽天ビックへの卸売り上げを合算したもの。