【データに見る「ECの地殻変動」】＜第25回＞今こそ真価が問われる『ネット広告』

ソーシャル広告と動画広告に注目

1点目はソーシャル広告費について。ソーシャル広告費とはいわゆるインスタグラムなどのSNSを通じたネット広告費のことである。電通は①ネット広告媒体費をソーシャル広告費とそれ以外に分類している。2018年のソーシャル広告費はわずか3890億円であったが5年後の2023年には9735億円と1兆円に迫る勢いだ。この間2.5倍に急拡大した計算になる。肌感覚で感じるSNSの勢いをソーシャル広告費という具体的な数字で裏付けている。



2点目は動画広告費について。電通は①を「成果報酬型広告費」「検索連動型広告費」「ディスプレイ広告費」「動画広告費」でも分類している。この中で着目したいのは動画広告費だ。2018年は2027億円と決して大きくはなかったが2023年は6860億円と5年間で3.4倍に拡大した。まだ伸びしろがありそうだ。

YouTubeもさることながらTikTokを始めとしたショート動画が動画広告費を大きく押し上げていることは言うまでもない。

このようにネット広告費は増え続けている。だが個人消費も小売市場規模も長らく増えていないのでマクロ的には広告効果があったとは必ずしも言いきれない。広告単価の上昇により費用対効果をシビアに捉えている事業者も多い。

現在、賃金上昇のムーブメントが到来しており個人消費拡大が期待されている。ネット広告は個人消費を刺激する役割を担っているとの前提を置けば、今こそその真価が発揮されるべきと筆者は思う。