ECサイト構築SaaS「makeshop byGMO」を運営するGMOメイクショップ、高機能POSレジを提供するスマレジ、会員証アプリを提供するビートレンドは5月12日、小売・外食企業およびパートナー企業を対象としたセミナー「各業界から見る、店舗DX・OMO戦略の“今”～アプリ、POS、ECの最新事例をご紹介～」を共催する。各業界から見た店舗DX、OMO、オムニチャネル、店舗販促のデジタル化など、それぞれの課題解決のヒントや事例を交えて紹介する。
GMOメイクショップ、スマレジ、ビートレンドはこのほど、店舗DX・OMO戦略について、3社共催セミナーを開催する。
GMOメイクショップは、プラットフォーム事業とシステムインテグレーション事業を展開。中核サービスであるECサイト構築SaaS「makeshop byGMO」は、2022年には年間流通額が3055億円に達し、11年連続で業界No.1を獲得した。主軸となる「プレミアムプラン」の導入店舗数は、2022年12月末時点で1万1000店以上となる。
スマレジは、iPadやiPhoneを用いた低価格かつ高機能なPOSレジを提供。基本のレジ機能や販売管理機能に加え、複数店舗の一括管理や本格的な在庫管理機能まで備え、2022年4月時点の登録店舗数は11万店舗と、幅広い業種で利用されている。
ビートレンドは、スマートフォン・タブレット・携帯電話などを活用し、企業が顧客との接点を統合的に管理・運用可能なスマートCRMを実現するプラットフォーム「betrend」を開発。マーケティング手法の変化に対応し機能追加を行い、流通業や飲食・サービス業を中心に導入されている。
5月12日に開催する共催セミナー「各業界から見る、店舗DX・OMO戦略の"今"～アプリ、POS、ECの最新事例をご紹介～」には3社が登壇。第1部「ECシステムから見た、成果の出るOMO対策とは」（講師：GMOメイクショップ）、第2部「スマレジ導入で実現したCRM施策とその効果」（講師：スマレジ）、第3部「事例を踏まえて考える、実店舗とECをつなぐCRM」（講師：ビートレンド）の講演で、各業界から見た店舗DX、OMO、オムニチャネル、店舗販促のデジタル化などについて課題解決のヒントや最新の事例紹介などを行う。
Zoomによるオンラインセミナーとなり、参加費は無料。専用のWebフォームにて参加申し込みを受け付けている。
コロナ禍では消費行動のデジタルシフトが進み、総務省統計局の家計消費状況調査によると、ネットショッピング利用世帯の割合は、2021年に調査を開始してから初めて50％を超えた。2023年2月には51.2％となり、ネットショッピング利用1世帯当たりの支出額は、3万9378円と前年同月比18.7％増加しました。
アフターコロナへと近づく昨今、外出機会も増え、実店舗への戻りも見られるが、「リアル店舗とオンラインショップ」をテーマとした調査によると、実店舗での商品購入時に「その場でスマホからオンラインショップと値段を比較する」が23.6％、オンラインショップの利用時には「実店舗にも行って実物を確かめる」が26.7％となっており、実店舗とオンラインショップの両方を利用するユーザーが多いことがわかる。
GMOメイクショップらは、こうした傾向から実店舗（オフライン）とEC（オンライン）を融合するOMOの重要性が増しており、オンライン、オフラインの垣根を超えた顧客体験の向上が求められているとし、この度の3社共催セミナーの開催に至ったとしている。
GMOメイクショップ、スマレジ、ビートレンドは、、以前より連携してOMO支援を行っており、そのノウハウを発信することで、小売・外食企業の成功をサポートする考えを示した。
■申込ページhttps://e-ve.event-form.jp/event/50688/Nc2n5RWMHL
