GreenSnapは9月26日、経営陣によるマネジメント・バイアウト(MBO)を実施し、親会社である大都が保有する自社株式の買い取りを行った。柔軟かつ迅速な経営判断を可能にし、さらなる事業成長を目指す。また、9月29日には、新たに社外取締役、および監査役が就任した。
GreenSnapは、“次代の「みどりのインフラ」をつくる。”をミッションに掲げ、植物の名前や育て方を調べたり、植物のタイムライン投稿やブログ機能などを備え、植物に特化したSNSアプリ「GreenSnap」を運営。植物のオンラインショップ「GreenSnapSTORE」も展開している。
このほど、経営陣によるマネジメント・バイアウト(MBO)を実施し、親会社である大都が保有する自社株式の買い取りを行った。
2020年に発生した新型コロナウイルスの影響により、人々のライフスタイルが一変した中で、植物のある暮らしはミレニアル世代を中心にライフスタイルにおいて重要なポジションを確立した。また、日本の花き業界における課題であるデータドリブンな流通改善などにおいて、GreenSnapが持つ1stパーティデータを活かすことができると考え、植物ビッグデータプロジェクトを始動している。
こうした事業環境を踏まえ、自社経営陣により、これまで以上に柔軟かつ迅速な経営判断を行い、GreenSnapをさらに大きく事業成長させていきたいとの考えから、親会社の大都と協議の上、今回のMBOを実施する判断に至ったとしている。
加えて9月29日には、エスエルディー元代表取締役社長CEOの伴直樹氏が社外取締役、アライドアーキテクツ元取締役CFOの長井宏和氏氏が監査役にそれぞれ就任した。
今回の取り組みにあたり、GreenSnapの西田貴一代表取締役は、「GreenSnapがここまで植物のプラットフォームになり得るポジションまで成長できたのは、大都のバックアップがあったおかげです。経営陣の皆さんにもとても感謝しております。植物は人間にとって不可欠で世界共通のものです。GreenSnapはその植物を取り扱っており、世界に出るチャンスも大きいと考えております。今回、大きく成長できるチャンスをいただいたからには、我々が得意とするテクノロジーを駆使して、新しく参画してもらう2名とともに世界に通用する植物プラットフォームへと成長したいと思います」とコメントした。