TOKYO BASE、EC売上16.2％減 全社売上は20.1％増、ECは在庫消化セールの反動で減収に

「STUDIOUS」や「UNITED TOKYO」などの店舗ブランドを展開するTOKYO BASEの2022年1月期（11カ月間の変則決算）における売上高は、前年同期比20.1％増の176億1800万円だった。EC売上高は同16.2％減の50億4300万円になった。2021年2月期にECでセール販売を積極的に実施した反動もあり、EC売上高は減少に転じている。

実店舗売上高の拡大やEC売上高の減少に伴い、EC化率は同12.4ポイント減の28.6％になった。自社ECサイトの売上高は、同1.9％増の16億5200万円。

ECモールの売上高は、同22.9％減の33億7300万円だった。ECモールで在庫消化のためのセール販売を縮小し、自社ECサイトでの販売を強化した結果が出始めている。

谷正人CEOは、「自社ECの強化については、まだ課題解決中だ。『ZOZOTOWN』とのデータ連携や検索エンジンのシステム導入はうまくいっているが、ECならではの広告やマーケティング施策などは、あまり費用対効果が伴わず、一部やめたものもある」と振り返る。

今後は自社ECサイト向けのMDを強化する方針だ。

「EC経験者というよりも、顧客をよく知る実店舗の販売スタッフなどをEC部門に配属し、顧客の動向を見ながら商品を開発していくのが一番の売り上げアップになると感じている」（谷CEO）と話す。

2022年1月期は売上高210億円を計画している。MDの強化やシステムによる業務効率化を推進し、EC事業の再成長を目指す。