国内でアウトドアブランド「Columbia（コロンビア）」などを展開するコロンビアスポーツウェアジャパンは2021年9月にECサイトをリニューアルし、OMO（ネットとリアルの融合）基盤を整えている。3年程前から店舗スタッフがコーディネート（コーデ）画像をインスタグラム（インスタ）やECサイトに投稿できる仕組みを整え、実店舗やスタッフのデジタル化を進めてきた。ECサイトでスタッフコンテンツを経由したユーザーのコンバージョン率が3倍増えるという実績も出ている。店舗・スタッフのデジタル化で成果を上げ、OMOをさらに強化するコロンビアスポーツウェアジャパンの狙いや戦略について、イーコマース部の石田顕教氏に聞いた。
――ECサイトをリニューアルした狙いは？当社は国内で「Columbia」を始め、マウンテンウェア・ギアの「Mountain Hardwear（マウンテンハードウェア）」、フットウェアの「SOREL（ソレル）」という3ブランドを展開しています。2021年9月のリニューアルで3ブランドのEC基盤をecbeingに移管し、会員・ポイントプログラムを直営店とECサイトで統合しました。
コロナ禍でEC化率は高まっていますが、コロナ前からデジタル強化のためにリニューアルプロジェクトを進めていました。O2OやOMOの基盤を整えています。
――OMOの取り組みとしては店舗スタッフのコーデ画像の投稿も積極的に行っていると思います。いつぐらいから実施していますか？2018年11月にビジュアルマーケティングプラットフォーム「visumo」を導入し、店舗スタッフがインスタに投稿したコーデ画像をECサイトのコンテンツとして活用する取り組みを開始しています。
▲コロンビア公式サイトのコーディネートページその以前から店舗発信のコンテンツを活用したいと考えていました。当社は直営店が全国に50店舗以上ありますが、当時は店舗が発信するツールやメディアがなく、その手法を検討していました。EC側としては、商品画像やモデルの着用画像だけでは、サイズ感や着こなし方など伝えきれない部分があり、全国の店舗スタッフの力を借りたいという思いがありました。
WEBチームのスタッフが店舗紹介の取材を兼ねて実店舗に行き、そのシーズンのアイテムのコーデを撮影し、ブログやSNSにアップするといった取り組みを行っていました。ただ、スマホの性能は上がっていますし、店舗スタッフの方がデジタルに強い世代だということもあり、店舗スタッフに撮影してもらった画像を直接発信してもらった方が、スピード感も現場の空気感が伝わるのではないか、と考えていました。
