SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop（フューチャーショップ）」を提供するフューチャーショップは1月6日、自社サービスを利用する250の事業者を対象に実施した「EC活用の実態とアフターコロナの展望についてのアンケート」の結果と、そこから見えてきたEC事業者の現状と今後の展望についてのレポートを公開した。6割を超える事業者が、2022年は2021年よりもEC売上が伸びると予測していることなどがわかった。
「EC活用の実態とアフターコロナの展望についてのアンケート」調査は、SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」シリーズを利用する250社を対象に、2021年12月1日に実施したもの。
コロナ禍でのECの売上について、2021年と2020年の売上についた尋ねた問いでは、「20年より21年の売上が伸びている」（49.60％）の回答がもっとも多く、次いで「20年も21年も売上はあまり変わらない」（23.20％）、「20年の方が21年より売上が良かった」（20.80％）、「20年はECを運営せず」（6.40％）の順になった。ほぼ半数の事業者が21年は20年よりECでの売上が伸びていることがわかった。
2022年のECの売上予測については、「21年より22年のほうが伸びると想定」している事業者がもっとも多く60％を占めた。「21年より22年のほうが下がると想定」は、6.80％に留まり、多くの事業者が、コロナ発生から3年目となる2022年も、EC売上が増加・維持されると予測している結果となった。
現在自社ECで注力している施策についての問いでは、1位の「Instagramなど口コミSNSを活用したファン化」が61.20％と大きくリードした。2位以降は、「企業、商品価値を高める広告」が29.20％、「YouTube動画やインフルエンサー活用などのネットPR戦略」が25.60％、「オムニチャネル化」が17.60％、「モール出店などチャネル拡大」が17.20％で続き、SNS活用やネットでのPR活動、実店舗連携などのオムニチャネル対応、そしてモール出店など、販促チャネルを拡大する動きに注力していることがわかった。
ECモールへの出店状況について尋ねたところ、「現在ECモールに出店している」事業者が約7割、「これまでECモールに出店したことはない」事業者が約2割となり、「futureshop」シリーズを利用する事業者の多くが、自社ECのほかにECモールにも出店していることがわかった。ECモールは、商品を探している幅広いターゲットにリーチができる一方、顧客データの蓄積や活用ができない、モールのイベントが開催される、利益率の問題など、自社の戦略を実行しにくいといった特徴があるが、それぞれの特徴を活かしながらEC事業を運営している姿が見られるとしている。
2021年11月は、緊急事態宣言が解除されるなどコロナが収まりを見せつつあった。その状況で今後もEC事業に注力するかを聞いたところ、83.60％の事業者が「EC事業をさらに強化する」と回答した。「現状維持を考えている」（15.20％）、「EC事業はこれまでのように力を入れない」（1.20％）」を大きく引き離し、多くの事業者がコロナ禍が収まりつつある状況でもEC事業を重視し続けることがわかる結果となった。
アンケートに答えた250社中、実店舗も運営している134社の事業者に実店舗運営について今後の展望を聞くと、「店舗とEC事業を連動させるオムニチャネル化を推進する」が53.73％と、半数以上の事業者が店舗とEC事業を連動させるオムニチャネル化を推進させたいと考えていることがわかった。一方、「コロナ以前と変わらない店舗運営接客を行う」と回答した事業者は41.79％、「コロナ以前より店舗（対面）販売を強化すると回答した事業者は2.99％で、コロナ前より店舗（対面）販売を強化する事業者は少数であることがわかった。また、わずかながら「実店舗を閉鎖する予定」（1.49％）という回答も見られた。
フューチャーショップは、業種別などのクロス分析や自由回答部分など、同アンケートの内容をより詳細にまとめた調査レポートを近日公開するとしている。
