マーケティング支援大手のオプトは今年5月、メーカーの販路のデジタルシフトを支援する「ECパートナーサービス」の提供を開始した。3大モールを中心に、チャネルを横断して戦略策定から実行まで支援する。デジタルマーケティングのプロとしてモール内広告の予算、施策、運用を最適化できる点が強み。
「ECパートナーサービス」は、「Amazon」「楽天市場」「ヤフーショッピング」の3大モールを中心に、ショップ運営の戦略策定から実行、最適化まで支援する伴走型のサービス。自社ECサイトやSNSの運用もカバーしている。
「当社は2018年から、Amazonの広告運用を支援するサービスを始めていた。コロナ禍にEC市場が拡大し、メーカーが複数のECモールに出店するケースが増えている。当社はデジタルの販売チャネルを最適化するというミッションのもと、Amazon以外の大手ECモールも含んだ取り組みを支援したいと考え、『ECパートナーサービス』の提供を開始した」（ECチャネル戦略部・山岡真士部長）と話す。
モール横断的に広告戦略策定
モール展開の戦略や運用も支援するが、マーケティング支援会社として広告支援に強みを持っている。大手モールの広告プログラムは運用型広告が中心となっており、予算配分や効果的な運用の難易度が増している。広告運用のプロとして経験豊富な人材が最適なモール広告の戦略を支援する。
「モールごとのマーケティングの仕組みは、スポーツに例えるなら野球とサッカーぐらい違う。モールごとに最適化も行うが、クロスチャネルでの最適化の方がインパクトは大きい。モールごとの広告メニューや商戦期、顧客ニーズなどを踏まえて、横断的に予算や運用の最適化を行う」（同）と話す。
戦略や実行内容などを「プレイブック」としてクライアントに納品している。
「グループを挙げてマーケティングの公平性や説明責任、透明性を重視している。プレイブックを提供するのもその思想の一環。取り組んだ内容を残すことで、クライアントの知見として還元できればと考えている」（同）と話す。
今後はモールで取得できるデータの拡大を注視し、データを生かしたマーケティングを強化していく。フェイスブックやインスタグラムなどがECモール化していく動向も見据え、SNSの支援体制も強化する方針だ。
