いつもは5月17日、オンラインにおける消費者購買行動に特化した調査機関と情報メディアである「デジタルシェルフ総研」において実施した「EC事業者のSNS活用状況調査」の結果を公開した。EC事業におけるSNS活用の目的は、「認知の向上（71.2％）」や「販売促進（67.8％）」が上位を占めた。一方でSNSの効果としては実感しているものについては、「SNSの効果を実感していない」がもっとも多く、過半数を占める結果となった。
【＜画像9点＞SNS活用状況調査の結果はこちら】「EC事業者のSNS活用状況調査」は、EC事業を展開する企業に対して、EC事業を展開する中で情報発信・集客・顧客との接点等で活用が広がるSNS利用の状況を調査し、SNSの活用状況・課題などをまとめたもの。最も多く活用しているSNSは「Instagram」で69.8％。次いで「Facebook」（58.8％）、「Twitter」（50.7％）となった。SNSの活用目的は、71.2％の回答を得た「認知向上」と、67.8％の回答を得た「販売促進」の2つが、他を大きく引き離す結果となった。
SNSの効果として感じているものを尋ねた問いでは、「効果を実感していない」が51.9％ともっとも多かった。次いで30.4％の「アクセスや問い合わせが増加している」、21.5％の「評判レビューが拡散・向上している」が続いた。SNS運用の課題としては、「運用人材の不足」がもっとも多く51.7％、次いで「投稿のネタ不足」「効果が見えにくい」「フォロワーが増えない」となった。EC事業者の多くがSNS活用の目的として「認知向上」「販売促進」を期待しているが、半数がその効果を実感できない状況であり、「SNS運用人材の不足」が浮き彫りになったとしている。
一方、SNSの今後の取り組みについて尋ねた問いでは、「今後増やしていく」が51.7、「現状を維持する」が46.8％に対し、「今後減らしていく」は1.5％と僅かで、SNS利用への効果を期待する状況であることもわかった。
同調査のレポートのすべての調査データは、「デジタルシェルフ総研ブログ」で公開している。
「デジタルシェルフ総研ブログ」
https://itsumo365.co.jp/lab/13156/
