ビックカメラ、中間期のEC売上高24%増 EC化率は20％に迫る

ビックカメラグループの2020年9月‐2021年2月期（中間期）における連結EC売上高は、前年同期比24.7%増の803億円だった。EC化率は同3.8ポイント増の19.1%に急伸した。コロナ禍の影響で実店舗の売り上げが減収する中、ECの好調が際立った。
　
EC売上高は、2017年9月‐2018年2月期（401億円）からの3年間で2倍以上に拡大した。「引き続き大きな伸びで推移している。商品情報の充実や購買動線整備を進め、原点である『より使いやすいEC』の追求をしている」（木村一義社長）と説明する。
　
EC事業の強化項目の一つに、白物家電の販売強化を挙げた。実店舗の基盤を生かし、設置・工事対応の上限を拡大する計画だ。
　
連結売上高は前年同期比3.5%減の4212億1100万円、営業利益は同33.8%増の102億5200万円、経常利益は同33.2%増の121億1700万円、四半期純利益は同17.0%増の56億8200万円だった。
　
ECが大きく売り上げを伸ばしたが、実店舗の低迷を補うには至らなかったとしている。
　
ビックカメラグループのEC売上高は、ビックカメラ、コジマ、ソフマップのEC売上高と、楽天ビックへの卸売り上げを合算したもの。