【楽天SOY2019】127店が語った”楽天攻略法” ＜受賞店に「成長要因」「送料無料対策」を聞いた＞

【受賞店の声＜INDEX＞】
［1］受賞店に「成長要因」「送料無料対策」を取材
［2］総合賞（TOP10）
［3］サービス賞
［4］特別賞
［5］ジャンル賞（ファッション）
［6］ジャンル賞（フード・ドリンク）
［7］ジャンル賞（ホームライフ）
［8］ジャンル賞（リテール）

［1］受賞店に「成長要因」「送料無料対策」を取材

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楽天が1月28日に開催した、「楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー（SOY）2019」の表彰式会場にて、受賞店舗から「成長要因」「共通の送料無料ライン（送料無料施策）対策」などを聞いた。受賞した延べ173店のうち、127店に取材した。「送料無料施策」に対して賛成の店舗が、反対を上回った。対策を検討中の店舗や「送料無料施策」の影響を受けない店舗も多く、「どちらとも言えない」という回答が最も多かった。

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「総合賞」のジャンル別の内訳を見ると、「生活家電」と「医薬品・コンタクト・介護」がそれぞれ3店入っており、成長ジャンルであることを印象付けた。「生活家電」も家電量販店のような大手企業ではなく中小企業が選ばれており、「医薬品・コンタクト・介護」では「コンタクトレンズ」を扱う成長企業がランクインした。

賛成多いが様子見も

「送料無料施策」については、「賛成」の意見が多かったものの、店舗への影響を見極めるため、様子見する考えの店舗も多かった。



ベビー用品販売の「レックダイレクト　楽天市場店」は、「（送料無料施策で）お客さまが買いやすくなる。もともと送料無料対応の商品が多く、影響はない」と話す。

レディースアパレル販売の「HAPTIC（ハプティック）」は、「昨年11月から送料無料ラインを3980円にする取り組みをいち早く行っている。その結果、1枚買う人が2枚一緒に買うなど、顧客単価が上がった」としている。

他にも「基本的に賛成だが、北海道向けも統一されると困る」と話す店舗もあった。

反対意見の中には、「本音を言うと、やってほしくない。コスト増で全面的な見直しが必要になる」と言う店舗や、「個々の店舗の内部事情を知らずに一律で決めてしまうやり方に反対。内政干渉しすぎだと思う」と言う店舗もあった。